鳥集徹さんサポートチャンネル登場
ワクチンに疑問持ったあなたは素晴らしい
このページをご覧の方は少なからずワクチンについて「おかしいかも」と疑問に思われた方です。 日本国民1億2600万のほとんどが眠ってしまっているか 人を騙している人達の中ではそうそう目覚めることもないけれど、覚めてしまっては後戻りは出来ません。 勇気を持って、自分の歩む道を見つけていきましょう。
有志医師の会のひとりで現役の看護師でいらっしゃる”さいとーさん”がワクチンに疑問を持つ先生やジャーナリストの発信をサポートチャンネルとしてstand.fmを流してくださいます。 今回はジャーナリストであり作家の鳥集徹（とりだまりとおる）さんのお話です。 とても貴重な音源ですよ！
Stand FM
有志医師サポートチャンネル⇒こちらクリック
聴けば真実を少しは知ることが出来ます。 その先はご自身で真実の扉を開けましょう！
若者のコロナワクチン後の後遺症の実態
こちらの音声の中で鳥集さんはおっしゃいます。（音声は重症者のみですが）
初回接種開始時期↓
※12歳から２３歳⇒ 2021年7月末～8月 ※23歳から３９歳⇒ 2021年9月～
この年代はワクチン接種が始まってまだ１年経っていません。
重篤化・死亡を防ぐ為のワクチンで重篤化・死亡されている方がいます （再度、まだ接種開始より１年経過していないワクチンです）※医療従事者含まず
このデータは厚労省から出ている数字です・・・
副反応疑い報告状況 厚労省ホームページより抜粋
では鳥集さんの数字を実際に検証してみましょう。 厚労省のページにのっています。
副反応疑い報告状況（2022.3.18）はここから見られます ⇒ クリック （5ページ目）
鳥集さんのおっしゃる通り、重篤者(ファイザー+モデルナ+アストラゼネカ)の人数は １０代⇒４１３人 ２０代⇒７３１人でした。 主流メディアでこの事実を流しているのでしょうか。 １０代の学生さんの中にはこれまで出来ていた「記憶」が接種後には全く出来なくなった人もいます。 頭痛がひどくて毎日割れるような痛みを経験されている子供さんもいます。 ２０代の働き盛りにもかかわらず、後遺症が原因で働くことが出来ません。会社から接種しないと勤務できないといわれ、接種した結果がこれです。 勿論医療負担も自費です。 国が正式にワクチン後遺症と認めない限り、医療費は自分が負担をしなければなりません。 そして国が認めることは”まれ”です。
コロナ陽性者数 東洋経済オンラインより抜粋
東洋経済オンラインさんから 10代・20代のコロナ陽性の統計をみてみましょう。（2022.3.29時点）
ワクチンを接種されているのかどうかはこの数字だけでは不明です。しかし、
2回ワクチンを接種した10代接種率は75％以上、20代接種率は79％以上が現実です。
ワクチン接種した後もこんなに死亡者いるの？
交通事故死でも別の原因死でも死亡後のPCR検査陽性ならば
コロナ死亡者としてカウントされることをお忘れなく
コロナ死がワクチン未接種かどうかわからない上、別の原因でもコロナ死とされています。 しかしワクチン接種後の死亡は、ワクチンが何かしらの関係していると考えるのが普通ではないですか？
国はなかなかワクチンが死亡原因と認めませんが、すべてのコロナワクチンは気をつける必要オオアリです。
三重県内 接種率データ
三重県内のコロナワクチン接種率は三重県ホームページに掲載されています。 データによると年代が若い方が接種率が低く、年齢が大きくなるに従い接種率も高くなっています。
年齢が若いほど接種率が低いとは言え、全国的にみても12歳以上74％以上は接種しています。 上の数字からの判断では、接種してしまった方々でなんら症状が出ていない方はこれ以上の接種をやめ、これ以上は接種しないほうが良くないですか？ だって、接種しても重篤者も死亡者もでていますから。 基礎疾患の無い、若い方は自然免疫がとても強いので、たとえ何かのウィルスに感染したとしても自力でほとんど対処できます。 風邪ごときにワクチンに頼る必要はないのです。
鳥集徹（とりだまりとおる）氏
鳥集徹さんは医療問題を中心とされたジャーナリストです。 「新薬の罠」では第4回日本医学ジャーナリスト協会賞大賞を受賞されています。
ワクチン後遺症･･･ ワクチン後遺症になった場合の受け皿も本当に少なくて、大変な思いをされている方が沢山です。 ワクチンを打って体調を壊されても通常の病院では一連の検査をし、大抵は「異常なし」と診断され、しかし体に起こる異常に対峙するのはご自身となります。 後遺症を患う方々や遺族の方は口をそろえて「こんなはずではなかった」「国が推奨するから大丈夫だと思った」といいます。 残念ながら、国が後遺症患者の苦しみをほとんど認めることはありません。 これが昔からある「薬害訴訟」です。
あなたが今、ワクチンに疑問をお持ちであればその直感に従うべきです。
